子供たちの未来を真剣に考える親として、子供たちが幸せになるために必要な教育費をどのくらい積み立てればいいのか悩んでしまいますよね。
夢を追いかけ、成長し続けるためには、経済的な安定が欠かせません。
しかし、具体的な金額を計算することは容易ではありません。
そこで、この記事では、あなたが教育費の積立について心配するのは当然のことだと共感しつつ、将来に備えるために必要な毎月の貯蓄額を計算する方法をお伝えします。
経済的な不安から解放され、大切な子供たちの教育のために自信を持って準備を進めましょう。
主な進路別の必要な毎月の教育費積立額は？
生まれてからすぐに積立を開始する前提で考えると、主な進路別の毎月の教育費積立額は次の通りです。
全て公立の場合
全て貯金で賄うなら、毎月最大5万8千円の積立が必要。
平均利率3%の投資信託で賄うなら、毎月最大4万8千円の積立が必要です。
全て私立の場合
全て貯金で賄うなら、毎月最大15万4千円の積立が必要。
平均利率3%の投資信託で賄うなら、毎月最大12万9千円の積立が必要です。
高校から私立の場合
全て貯金で賄うなら、毎月最大7万8千円の積立が必要
平均利率3%の投資信託で賄うなら、毎月最大6万3千円の積立が必要です。
大学に自宅外から通わせる場合は
これまで記載した積立額とは別に積立が必要です。
全て貯金で賄うなら、毎月1万6千円の積立が必要。
平均利率3%の投資信託で賄うなら、毎月1万2千円の積立が必要です。
教育費積立額の考え方
必要な教育費総額は？
そもそも教育費とは？
この記事で言う教育費とは、学校でかかるお金や学校以外でかかるお金をすべて含めた教育にかかる費用です。
つまり学習塾やスポーツの習い事なども教育費に含まれます。
逆に子供の食費や娯楽費、衣類費など、生活費は含まれていません。
教育費に関する調査結果
教育費は公的機関で調査された結果がまとめられていますので、それらを参考にします。
幼稚園〜高校の教育費は文部科学省が令和3年度に行った調査がまとめられています。
また、大学の教育費は、政策金融公庫が同じく令和3年度に行った調査がまとめられています。
主な進路別の教育費総額
主な進路別の総額を記載すると、
- 全て公立：1,055万円
- 全て私立：2,660万円
- 高校から私立：1,558万円
ただ、大学に自宅外から通わせる場合、仕送り額418万円が別に必要です。
進路の可能性から考える教育費総額は
文部科学省がまとめた学校基本調査によると、各段階での私立学校に通う生徒の割合は
- 小学校：1.3%
- 中学：7.7%
- 高校：34.3%
- 大学：74.1%
です。
なので、一般的には高校から私立に通う前提の1,558万円、自宅外から通うことを考慮すると、合計で約2,000万円はかかると考えておけばOKです。
教育費積立期間の考え方
今保有している資産を取り崩さずに教育費を確保するなら、
- 幼稚園で必要な教育費は6年間で積み立てる
- 小学校で必要な教育費は12年間で積み立てる
といった考え方で積み立て額を決める必要があります。
この考え方を適用すると0歳〜6歳の間の積立額が最も高く、各段階を卒業するごとに徐々に教育費積立額は減っていきます。
この考え方に沿って計算した毎月の教育費積立額が冒頭で示した金額です。
貯金で積み立てるか？投資信託で積み立てるか？
どちらの方法で積み立てるか？は両方のメリット・デメリットを良く知る必要があります。
貯金・投資信託のメリットとデメリット
貯金
メリット：いつ引き出しても元本割れしない
デメリット：利息が少なく、かつインフレに対応出来ない
投資信託
メリット：複利効果で長期間運用すればするほど利益が増える可能性がある
デメリット：市況によっては元本割れの可能性がある
月々の積立額で比較する貯金vs投資信託
各段階で必要となる教育費を貯金で積み立てた場合と利率3%の投資信託(投信)で積み立てた場合で比較してみましょう。
一例として、高校から私立に通う場合を示します。
| 進路 | 積立 年数 | 教育費 総額 | 積立額 (貯金) | 積立額 (投信) |
|---|---|---|---|---|
| 公立幼稚園 | 6 | 47万円 | 0.7万円 | 0.7万円 |
| 公立小学校 | 12 | 211万円 | 1.5万円 | 1.3万円 |
| 公立中学校 | 15 | 162万円 | 0.9万円 | 0.8万円 |
| 私立高校 | 18 | 316万円 | 1.5万円 | 1.2万円 |
| 私立大学(理系) | 22 | 822万円 | 3.2万円 | 2.3万円 |
表を見てわかるように、中学校までは貯金と投資信託では月々の積立額に大差はありません。
貯金と投資信託は結局どっちが良い？
世帯収入や資産保有額などのリスク許容度にもよりますが、月々の積立額比較から考えると
幼稚園・小学校・中学校の教育費→貯金で積み立てる
高校・大学の教育費→投資信託で積み立てる
で計画するのがオススメです。
自分自身で毎月の教育費積立額を計算するには？
これまでは
- 0歳から積立を開始する
- 積立額で全ての教育費を賄う
- 貯金か利率3%の投資信託の二択
で毎月の教育費積立額を示しました。
ただ人によっては
- 積立開始年齢が0歳以外の場合を知りたい
- 今保有している資産を取り崩すので、積み立てる教育費総額は少なくてOK
- もっと利率の良い商品を選んだらどうなるか知りたい
という場合はあるでしょう。
このような方のために、ここからはご自身で毎月の積立額を計算する方法をご紹介します。
毎月の教育費積立額の計算式
積み立てる毎月の金額は
【毎月の積立額】=【必要な教育費の総額】✕【係数】÷12
で計算できます。
積立額計算で重要な係数とは？
減債基金係数と呼ばれる係数です。
減債基金係数は目標期間終了時に目標額を得るため、一定利率で一定金額を複利運用で 積み立てるとき、 毎年いくらずつ積み立てればよいかを計算するときに利用される係数です。
なので減債基金係数は、教育費の積立年数と利率が決まれば計算できます。
具体的な係数の値は、積立年数をn年，利率を小数点表記でr(例えば利率3%なら0.03)とすると、次の式で計算できます。
r/{(1＋r)n−1}
毎月の積立額を実際に計算してみよう
例えば
- 準備する教育費総額を2,000万円
- 教育費積み立て年数を22年
- 積み立てる金融商品の利率を3%
とします。
この場合の減債基金係数は0.03275です。
そうすると、毎月の教育費積み立て額は
2,000万円×0.03275÷12=5.5万円/月
となります。
減債基金係数を計算するには？
積立額の計算に使う減債基金係数の計算は暗算では出来ません。
なので、
- 必要な教育費の総額
- 教育費の積立期間
- 教育費積立に使う商品の利率
を入力すれば毎月の積立額が表示される計算シートを掲載します。
まとめ 教育費の積立額はいくら必要か？
- 主な進路別の必要な毎月の教育費積立額
- 教育費積立額の考え方
- 毎月の教育費積立額を計算する方法
をご紹介しました。
教育費は総額を見ると、かなり高額です。
ただ、子どもが生まれてからすぐにでも始めれば始めるほど、月々の積立額は少なくすみます。
子供の教育費は未来への投資です。
子供の幸せな未来を築いてあげるためにも、教育課程の選択肢は狭めてはいけません。
選択肢を狭めるのが子供本人の意志では無く、金銭的な理由にならないよう、親の責任は果たしたいものです。
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