まとまった積立投資を長期運用したいけど、
NISAとつみたてNISAのどっちで運用したら良いか悩んでいませんか?
実は、この記事を読めば、
長期運用した場合にNISAとつみたてNISAのどっちがお得かがわかります。
この記事では、月10万円の投資資金がある場合に、
NISAとつみたてNISAどちらを活用して運用したら、
20年後どちらが多く手元に残るのかをご紹介します。
記事を読み終えると、
今後長期運用でNISAとつみたてNISAどちらを選んだら良いか?
を悩むことはなくなります。
NISAとつみたてNISAとは?
まずはNISAとつみたてNISAの違いを見ていきましょう。
NISA | つみたてNISA | |
年間投資可能額 | 120万円 | 40万円 |
非課税投資期間 | 5年間 | 20年間 |
口座開設期間 | 2023年まで | 2037年まで |
拠出ルール | 随時拠出・定期拠出 どちらもOK | 定期拠出 |
ロールオーバー (非課税投資期間延長) | 可 | 不可 |
投資対象 | 現物株式、ETF、投資信託 →商品数多い | 金融庁が定めたガイドラインに 合致したもののみ →商品数少ない |
大雑把に言えば、
- コツコツ投資にはつみたてNISAが向いている
- 大きな投資にはNISAが向いている
といった分類になります。
NISA vs つみたてNISA|月10万円投資シミュレーション
それでは、月10万円投資・長期保有を前提として
NISAとつみたてNISAそれぞれを活用した場合の手取り資産を見ていきます。
- 月10万円=年120万円を同一銘柄投資
- つみたてNISAの場合は、120万円のうち40万円はNISA枠、残り80万円は特定口座枠で運用
- 20年間長期保有
- 課税分の税率は20%とする
- NISAの非課税期間5年経過後は特定口座枠で運用
グラフは投資後5年後と20年後それぞれの
非課税枠と課税枠の区分けを示しています。
NISA vs つみたてNISA 年平均利回り1%の場合
まずは年平均利回り1%のケース。
債券クラスの投資信託を長期保有するイメージです。
投資開始年・開始5年後・開始20年後それぞれの
NISA非課税枠・特定口座元本・課税対象額を積み上げると次のようになります。
NISAの非課税機関である5年後までは、
NISAのほうが投資額+評価益が満額非課税となり
ここまではNISAのほうが有利です。
しかし20年後になると、
つみたてNISA+特定口座で運用したほうが
非課税枠+特定口座元本の金額が大きくなり、逆転します。
20年後に引き出した場合、それぞれの課税額は
- NISA:20万円×20%=4万円
- つみたてNISA+特定口座:18万円×20%=3.6万円
と僅かながら、つみたてNISA+特定口座で運用したほうが有利となります。
NISA vs つみたてNISA 年平均利回り3%の場合
利回りが大きい場合はどうなるでしょうか?
次に年平均利回り3%の場合を見ていきます。
こちらは株式クラスの投資信託を長期保有するイメージです。
この場合の金額推移は次の通りになります。
こちらのケースも年平均利回り1%のときと同様
5年後まではNISAが有利ですが、
20年後にはつみたてNISA活用のほうが有利となります。
この場合の20年後に引き出した場合、それぞれの課税額は
- NISA:78万円×20%=15.6万円
- つみたてNISA+特定口座:64万円×20%=12.8万円
となり、2.8万円の差が出てきます。
NISA⇔つみたてNISAを切り替えるには?
今まで紹介したように、
同じ銘柄を長期保有する運用を前提とした場合、
年平均利回りの大きさによらず
NISAよりつみたてNISAを活用した方が有利であることがわかりました。
実は私も今はNISAを活用して運用していましたが、
長期保有が前提なので、今回の結果を見て
つみたてNISAへの切り替えを決断しました。
さて、そのNISA→つみたてNISAの切り替えはNISAを保有している
証券会社のHPからの申し込みで実施できます。
ただ、既にNISA投資可能枠を利用していると
その年は切り替えが出来ません。
また切り替えの手続きはその年の10月以降にしか出来ませんのでご注意を。
※私もNISA→つみたてNISAに切り替えようとSBI証券HPにアクセスしましたが
以下のような画面が出てきて出来ませんでした
切り替えに関する事務手続きについては、
10月以降手続きができるようになったら、具体的にご紹介します。
まとめ NISA vs つみたてNISA どっちがお得?
このページでは、まとまった投資資金がある場合、
NISAとつみたてNISA、どちらを活用したほうが
長期的には有利であるかをご紹介しました。
その結果、長期保有を前提とした場合は
年40万円までつみたてNISAを活用し、
残りを特定口座で運用したほうが有利であることがわかりました。
ただNISAは短期売買を前提とする投資方針であれば、
大きな非課税枠が活用出来るので有利です。
また投資対象もほぼ制限ないのも魅力です。
また今後NISA・つみたてNISAの制度改正もあるかもしれません。
その改正内容によっては、この結果も変わってくるかもしれません。
なので、最新情報チェックも必要になります。
投資方針は人それぞれです。
なので、あなたの投資方針に見合った制度を活用してください。
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